日本連盟 第107回理事会・第54回定例社員総会を開催

― 2019年度事業計画と予算案などを審議・承認 ―

公益社団法人日本武術太極拳連盟は、１月19日（土）、東京・四谷の主婦会館・プラザエフで第107回理事会および第54回定例社員総会を開催した。

理事会には日本連盟理事・監事総数27人（理事25人・監事２人）のうち理事23人、監事２人の計25人が出席した。定例総会には理事・監事をはじめ、全国49の加盟団体から正会員48人とオブザーバーあわせて67人が出席した。

まず国体委員会が午前９時から始まり、その後の理事会は10時30分から開かれ、約１時間半にわたり審議が行われた。定例総会は理事会に続いて午後１時から開かれ、閉会後には来年度から始まる国体公開競技に向けて、国体委員会全国代表者会議が開催され、続けて第30回都道府県連盟代表者会議（分科会・全体会議）が開催された。

公益社団法人日本武術太極拳連盟 第107回理事会議事録

１　理事総数及び定足数：総数27名、定足数14名

２　出席理事数：25名

出席者：岡﨑温、川﨑雅雄、辻本三郎丸、高山守夫、上り浜誠一、潮田強、及川佳織、大沢藍未、大塚かづ子、岡田淑子、岡野範子、大和久美代子、川島通正、近藤重和、孫建明、谷甚四郎、谷川大、塚原加代子、西村誠志、前東篤子、三浦義則、宮本知次、森田省吾、吉田功、渡部健一

出席監事：堀米秀夫、三代正廣

なお、高山恵靖子太極拳指導員委員会委員長、中村剛ジュニア普及委員会委員長、嶋村文男トレーニングセンター管理委員会委員長、菅野淳子事務局長が陪席した。

３　議　題

報告事項

⑴　平成30年11月開催の理事会以降の事業活動報告の件

⑵　会長選任の件

決議事項

第１号議案　2019年度事業計画案承認の件

第２号議案　2019年度予算案承認の件

第３号議案　 各種専門委員会の新設及び委員委嘱の件

第４号議案　「 第６期～第８期本部研修生」日本連盟講師委嘱の件

第５号議案　役員・職員定年の件

その他報告事項等

⑴　2019年からの国体公開競技における選手の年齢基準見直しについて

⑵　2020年日本開催の「第３回武術套路ワールドカップ大会」について

⑶　入門太極拳・太極養生五防功の動作図（チラシ）について

４　議事の経過及びその結果

冒頭、本日の理事会が、理事総数27名のうち25名が出席しており、開催要件の定足数たる過半数14名以上の出席を充足しているので、定款第33条の規定により成立していることを確認し、開会にあたり岡﨑温会長代行が挨拶を述べた。

次に、あらかじめ指名された辻本三郎丸常務理事が議長となり、議事録署名人は定款第35条に基づき、岡﨑会長代行、堀米監事及び三代監事とし、報告および議案の審議に入った。

報告事項

以下の報告が行われた。

⑴　平成30年11月開催の理事会以降の事業活動報告の件（川﨑雅雄専務理事）

・昨年10月上旬から12月中旬まで、太極拳４段位昇段審査会の１次審査が、四国ブロックを含む全国８ブロック７会場で実施されたこと

・昨年10月末から１月上旬まで、太極拳段位検定（初段～３段）が全国107会場で行われたこと

・国際大会では、
７月にブラジルで開催された第７回世界ジュニア選手権大会で、金４、銀４
８月にマカオで開催された第１回世界大学選手権大会で金２、銀１、銅１
８月にインドネシアで開催された第18回ジャカルタアジア競技大会で銀１
11月にミャンマーで開催された第２回武術套路ワールドカップ大会で銀３、銅１
11月に中国・南京で開催された第１回アジア伝統武術選手権大会で銀１、銅１をそれぞれ獲得するなど、日本連盟の派遣した選手団が活躍をみせたこと
などが報告された。

⑵　会長選任の件（岡﨑温会長代行）

会長選任について、次回６月開催の総会までに提案することが報告された。

決議事項

第１号議案　2019年度事業計画案承認の件

各ブロック及び各専門委員会がそれぞれ策定した2019年度事業計画に関して、事前に送付された各事業計画案に基づき、各ブロック理事、各専門委員会（選手強化委員会、国体委員会、審判委員会、競技委員会）の委員長において、それぞれの事業計画内容を確認した上、議長の指名により川﨑雅雄専務理事から、これら事業計画案と日本連盟自体が策定した事業計画案を含めて2019年度事業計画案として、その全体について、提案・説明がなされ、審議のうえ、原案どおり出席理事全員一致で可決した。

第２号議案　2019年度予算案承認の件

森田省吾理事より、収支予算案について説明がなされ、審議のうえ、原案どおり出席理事全員一致で可決した。

第３号議案　専門委員会の新設及び委員委嘱の件

川﨑雅雄専務理事より、伝統武術委員会を新設し、委員を委嘱することの提案・説明がなされ、審議のうえ、原案どおり出席理事全員一致で可決した。

第４号議案　「 第６期～第８期本部研修生」日本連盟講師委嘱の件

川﨑雅雄専務理事より、第６期～第８期本部研修生を、今年４月より日本連盟講師として委嘱することの提案・説明がなされ、審議のうえ、原案どおり出席理事全員一致で可決した。

第５号議案　役員・職員の定年の件

川﨑雅雄専務理事より、役員の定年について提案・説明がなされ、審議のうえ、出席理事全員一致で、以下のように可決した。

１．定年となる年齢については、理事、監事、事業運営専門委員会委員、太極拳指導委員会講師（常任講師・講師、ブロック講師）はそれぞれ満75歳とし、競技力向上専門委員会委員は満70歳、選手強化コーチは満65歳とする。

２．役員の定年による退任日については、理事及び監事は、定年を迎えた後、最初の任期満了日を持って退任とし、それ以外の役員は、定年を迎えた年度の末日（３月31日）を持って退任とする。

３．昨今のスポーツ界を取り巻く状況を鑑み、上記１と２及びガバナンス・倫理規程を盛り込んだ役員規程を制定する。必要な規程案は、次回６月総会までにまとめ、提案する。 その他報告事項等

⑴　2019年からの国体公開競技における選手の年齢基準見直しについて

前東篤子国体委員会委員長より、調査の結果、茨城国体の正式競技37うち19の競技団体が、少年の部の年齢下限基準を１年引き下げた中学３年生も出場可能としているため、武術太極拳もより広く選手の参加を促すため、「少年の部の参加資格に中学３年生を含む変更」の提案があり、審議のうえ、原案どおり出席理事全員一致で可決した。

⑵　2020年日本開催の「第３回武術套路ワールドカップ大会」について

近藤重和事業委員会委員長から、2020年に日本で第３回武術套路ワールドカップ大会を開催することを国際武術連盟（ＩＷＵＦ）に申請し、承認されたこと及び同連盟からは、速やかに組織委員会を立ち上げ、大会実施に向けた諸準備を行うことを要請されたことなどについて報告がなされた。

⑶　入門太極拳・太極養生五防功の動作図（チラシ）について

長江一将事務局広報担当より、太極拳普及のため、初心者に向けた入門太極拳と、太極養生五防功の動作図を製作し、各都道府県連盟に無償配布することなどが報告された。

以上をもって議案の審議等を終了したので、11時30分議長の辻本三郎丸常務理事が閉会を宣言した。

１　正会員総数及び定足数

総数49名、定足数25名

２　出席正会員数：48名

出席理事：岡﨑温、川﨑雅雄、辻本三郎丸、高山守夫、上り浜誠一、潮田強、及川佳織、大沢藍未、大塚かづ子、岡田淑子、岡野範子、大和久美代子、川島通正、近藤重和、孫建明、谷甚四郎、谷川大、塚原加代子、西村誠志、前東篤子、三浦義則、宮本知次、森田省吾、吉田功、渡部健一

出席監事：堀米秀夫、三代正廣

３　議　題

報告事項

⑴　平成30年６月開催の理事会以降の事業活動報告の件

⑵　会長選任の件

決議事項

第１号議案　2019年度事業計画案承認の件

第２号議案　2019年度予算案承認の件

第３号議案　 各種専門委員会の新設及び委員委嘱の件

第４号議案　「 第６期～第８期本部研修生」日本連盟講師委嘱の件

第５号議案　役員・職員定年の件

その他報告事項等

⑴　2020年日本開催の「第３回武術套路ワールドカップ大会」について

⑵　西日本豪雨義援金のお礼の件

⑶　ねんりんピック和歌山の件

⑷　入門太極拳・太極養生五防功の動作図（チラシ）について

４　議事の経過及びその結果

冒頭で、本日の総会が、正会員総数49名のうち48名が出席しており、開催要件の定足数たる過半数25名以上の出席を充足しているので、定款第17条の規定により成立していることを確認し、開会にあたり岡﨑温会長代行が挨拶を行った。

次に、議長に辻本三郎丸常務理事、議事録署名人に岡野範子理事、大和久美代子理事をそれぞれ選任し、辻本三郎丸常務理事は直ちに審議に入った。

報告事項

以下の報告が行われた。

⑴　平成30年６月開催の理事会以降の事業活動報告の件（川﨑雅雄専務理事）

　議長の指名により川﨑雅雄専務理事から

・昨年10月上旬から12月中旬まで、太極拳４段位昇段審査会の１次審査が、四国ブロックを含む全国８ブロック７会場で実施されたこと

・昨年10月末から１月上旬まで、太極拳段位検定（初段～３段）が全国107会場で行われたこと

・国際大会では、

７月にブラジルで開催された第７回世界ジュニア選手権大会で、金４、銀４

８月にマカオで開催された第１回世界大学選手権大会で金２、銀１、銅１

８月にインドネシアで開催された第18回ジャカルタアジア競技大会で銀１

11月にミャンマーで開催された第２回武術套路ワールドカップ大会で銀３、銅１

11月に中国・南京で開催された第１回アジア伝統武術選手権大会で銀１、銅１をそれぞれ獲得するなど、日本連盟の派遣した選手団が活躍をみせたこと

などが報告された。

⑵　会長選任の件（岡﨑温会長代行）

議長の指名により岡﨑温会長代行から、会長選任について、次回６月開催の総会までに提案することが報告された。

決議事項

第１号議案　2019年度事業計画案承認の件

各ブロック及び各専門委員会がそれぞれ策定した2019年度事業計画に関して、事前に送付された各事業計画案に基づき、各ブロック理事、各専門委員会（選手強化委員会、国体委員会、審判委員会、競技委員会）の委員長において、それぞれの事業計画内容を確認した上、議長の指名により川﨑雅雄専務理事から、これら事業計画案と日本連盟自体が策定した事業計画案を含めて2019年度事業計画案として、その全体について、提案・説明がなされ、議長より、これについて、議場に諮ったところ、原案どおり出席正会員全員一致で可決した。

第２号議案　2019年度予算案承認の件

議長の指名により森田省吾理事から、2019年度収支予算案についての説明が行われ、議長より、これについて、議場に諮ったところ、原案どおり出席正会員全員一致で可決した。

第３号議案　各種専門委員会の新設及び委員委嘱の件

議長の指名により川﨑雅雄専務理事から、伝統武術委員会を新設し、委員を委嘱することの提案・説明が行われ、議長より、これについて、議場に諮ったところ、原案どおり出席正会員全員一致で可決した。

第４号議案　「 第６期～第８期本部研修生」日本連盟講師委嘱の件

議長の指名により川﨑雅雄専務理事から、第６期～第８期本部研修生を、今年４月より日本連盟講師として委嘱することの提案・説明が行われ、議長より、これについて、議場に諮ったところ、原案どおり出席正会員全員一致で可決した。

第５号議案　役員・職員の定年の件

議長の指名により川﨑雅雄専務理事から、役員の定年について提案・説明が行われ、議長より、これについて、議場に諮ったところ、出席正会員全員一致で、以下のとおり可決した。

１．定年となる年齢については、理事、監事、事業運営専門委員会委員及び太極拳指導委員会講師（常任講師・講師、ブロック講師）はそれぞれ満75歳とし、競技力向上専門委員会委員は満70歳、選手強化コーチは満65歳とする。

２．役員の定年による退任日については、理事及び監事は、定年を迎えた後、最初の任期満了日を持って退任とし、それ以外の役員は、定年を迎えた年度の末日（３月31日）を持って退任とする。

３．昨今のスポーツ界を取り巻く状況を鑑み、上記１と２及びガバナンス・倫理規程を盛り込んだ役員規程を制定する。必要な規程案は、次回６月総会までにまとめ、提案する。

その他報告事項等

⑴　2020年日本開催の「第３回武術套路ワールドカップ大会」について

近藤重和事業委員会委員長から、2020年に日本で第３回武術套路ワールドカップ大会を開催することを国際武術連盟（ＩＷＵＦ）に申請し、承認されたこと及び同連盟からは、速やかに組織委員会を立ち上げ、大会実施に向けた諸準備を行うことを要請されたことなどについて報告がなされた。

⑵　西日本豪雨義援金のお礼の件

川島通正中国ブロック理事より、昨年の西日本豪雨災害に関して、各都道府県連盟、所属団体及び個人から受けた義援金について謝意が述べられた。

⑶　ねんりんピック和歌山の件

和歌山県武術太極拳連盟の津毛望理事長より、「ねんりんピック和歌山2019」開催にあたり、歓迎の辞が述べられた。

⑷　入門太極拳・太極養生五防功の動作図（チラシ）について

長江一将事務局広報担当より、太極拳普及のため、初心者に向けた入門太極拳と、太極養生五防功の動作図を製作し、各都道府県連盟に無償配布することなどが報告された。

以上をもって議案の審議等を終了したので、14時00分議長の辻本三郎丸常務理事が閉会を宣言した。

第54回定例総会出席者・オブザーバー

北海道＝小寺瑛子、森豊貴、青森県＝奥村吉昭、貝森慶一、松山貴子、岩手県＝川島淑子、高橋喜子、樋口佳奈子、宮城県＝相澤秀子、秋田県＝朝香美保子、中田律子、山形県＝早坂ひで子、大泉健一、福島県＝石澤久芳、蛭田英明、栃木県＝柏戸禮子、群馬県＝堀米秀夫、小山晶子、新潟県＝上原田紀子、長野県＝桜井啓司、瀧澤克夫、茨城県＝野田博明、埼玉県＝佐々木浩、石川佐奈江、千葉県＝小原和子、林秀雄、東京都＝大塚かづ子、武田久、神奈川県＝椎名功、山梨県＝内藤治文、長田順子、富山県＝沢井武雄、碓井淳一、石川県＝坂口志津子、福井県＝大西義幸、静岡県＝増田洋、愛知県＝髙見一枝、三重県＝岩佐育代、奥村誠之郎、岐阜県＝杉山哲、滋賀県＝初田茂、京都府＝寺岡正人、大阪府＝中道由美子、兵庫県＝田中康博、奈良県＝津田洋子、和歌山県＝津毛望、辻順三、鳥取県＝前田慶一郎、島根県＝西村敏、岡山県＝増田泰治、広島県＝三保千鶴子、山口県＝小西輝保、香川県＝圖子幸子、徳島県＝中西洋恵、愛媛県＝稲葉美子、高知県＝氏原史子、福岡県＝飯田行雄、佐賀県＝吉原和子、小島利津、長崎県＝海原一博、熊本県＝岩元克雄、大分県＝二宮早百合、宮崎県＝原世津、鹿児島県＝春田牧子、有馬勝博、沖縄県＝津波古保、学生＝増田勝（以上、敬称略）

2019年茨城大会から始まる国体公開競技開催に向けて「国体委員会 全国代表者会議」を開催

今年から実施される国体公開競技開催に向けて、全国から代表者が集まり、16ページに掲載している国体委員会からの提案や大会に向けた準備などについて協議し、活発な意見交換がなされた。

茨城国体の武術太極拳競技会は、９月15・16日（日・月祝）に茨城県取手市・取手グリーンスポーツセンターで開催される。

「第30回代表者会議」でブロック会議と全体会議全国８ブロックの事業計画などを報告

総会に続いて、日本連盟、都道府県連盟の代表者らが出席して「第30回都道府県連盟代表者会議」が開かれた。全体会議の前にブロックごとに分かれた「ブロック会議」で、全国８ブロックの代表者はそれぞれの新年度事業計画などを協議し、全体会議で報告した。

「第８回定時社員総会」と「第25回中央技能検定委員会全体会議」は６月15日（土）、東京・四谷の主婦会館・プラザエフで開催される。

新年懇親会で参会者と和やかに交流

理事会・総会すべての日程が終了し、午後４時から主婦会館・プラザエフの地下２階会場で「新年懇親会」が開かれた。来賓を代表し、中華人民共和国駐日本国大使館より駐日大使夫人の汪婉参事官の代理として張玉霞一等書記官にご挨拶をいただいた。年に一度の懇親会には、理事会・総会の出席者らが参加し、談笑の輪をつくった。

 

１．はじめに－2019年度以降の新課題に向けて：

１）国体公開競技；

2019年（平成31年）第74回国民体育大会（茨城県）から2022年第77回大会（栃木県）までの４年間、武術太極拳が「国体公開競技」として実施される。2017年３月には、公益財団法人日本体育協会（以下「日体協」という※）国体委員会により、2023年第78回大会から2026年第81回大会までの４年間、さらに公開競技として実施されることが決定された。

2019年からの８年間の公開競技で、武術太極拳が「国体正式競技」に選ばれるための準備を整えることが目標となる。

2018年度は全国８ブロックで「国体公開競技『武術太極拳』ブロック選抜大会」を実施した。2019年度はいよいよ「国体公開競技」を迎えることとなる。

※日本体育協会は、2018年４月１日付で日本スポーツ協会に名称変更

２）2019年度以降の課題；

（1）組織の充実と運用の潤滑化を図るため、2017年度に引き続き2018年度も理事会・総会で下記の通り組織を増設・整備を重ねた。2019年度では、さらに国体および各事業発展に向けて既存委員会の充実を計り、将来に向けての改革を進める。

　＜事業運営専門委員会＞
　　１．倫理委員会
　　２．財務委員会
　　３．太極拳技能検定委員会
　　４．太極拳指導員委員会
　　５．国際交流委員会
　　６．事業委員会
　　７．総務委員会（業務運営委員会から改称）
　　８． 医科学委員会（競技力向上専門委員会から事業運営専門委員会へ、部門変更）
　　９．トレーニングセンター管理委員会

＜競技力向上専門委員会＞
　　10．選手強化委員会
　　11．国体委員会
　　12．ジュニア普及委員会
　　13．審判委員会
　　14．競技委員会
　　15．伝統武術委員会（新設）

（2）競技スポーツと生涯スポーツの両分野を併せ

持つ武術太極拳の特性を生かして、青少年各年代（小学年代、中学年代、高校年代）と成年年代（18～30歳代）、シニア年代にたいして、47都道府県であまねく普及振興と育成・強化を推進する。そのために；

①国体委員会が主導し、各専門委員会（ジュニア普及、選手強化、太極拳指導員、審判）と共同・分担した国体公開競技種目別用の套路（太極拳、長拳）の資料をさらに完備してゆく。

②種目別套路の普及・強化指導者をブロック別に養成し（ブロックコーチ講習会の開催等）、さらに、種目別套路の普及講習会と育成・強化活動をブロック別に実施する（ブロック選手養成講習会等）。

③都道府県大会、ブロック大会（ブロックジュニア大会）等で、種目別套路の競技を実施し、そのための審判基準を整備する。

（3）日本連盟の「公認指導員制度（太極拳、長拳）」 と公益財団法人日本スポーツ協会（以下「JSPO」という）の「公認スポーツ指導者制度」の協調を図り、国体コーチや上記（2）の（ブロックコーチ（仮称））などのなかから、段階的にJSPO公認スポーツ指導員の登録を行なってゆく（なお、「国体正式種目」においては、参加都道府県チームの監督１名は、JSPO公認スポーツ指導員の有資格者であることが必須となっている）。

（4）「競技者登録制度」を整備する。

３）オリンピック・パラリンピックでの武術太極拳の正式種目化を目指して：

　2017年のIOC理事会において、2024年夏季オリンピック・パラリンピックの種目見直しが検討されたが、2020年に持ち越しとなった。2019年度以降も引き続き正式種目採用に向けて取り組んでいく。

２．都道府県と市区町村連盟組織の充実・強化と拡大：

１）市区町村単位の組織化～ 「国体発展計画」の一環として；

都道府県連盟組織の充実と強化を図るために、各都道府県連盟域内の市区町村単位の組織化を促進し、市区町村体育協会に加盟することは、長年来の課題であった。各地域の愛好者団体が市区町村単位の組織を確立し、「総合型地域スポーツクラブ」などを含む生涯スポーツ、健康スポーツに対する行政の施策や要請に対応してゆくことが求められるからである。

これに加えて、国体参加のために組織体制を整備する観点から、市区町村単位での組織強化と市区町村体育協会への加盟が、あらためて求められる。

国体正式競技は、都道府県対抗競技方式を根幹とし、もって全国都道府県単位でのスポーツ振興を図ることを目的としている。武術太極拳が、公開競技を通じて正式競技を標榜する以上、都道府県連盟の統括性を従来よりも高めて、各都道府県における武術太極拳を代表する組織であることを、さらに確固たるものにしなければならない。

各都道府県連盟はそれぞれの成立の経過が一様ではないが、いずれも普及団体の連合組織として、地域ごとの市区町村連盟や個別の名称を冠したクラブや愛好者団体などで構成されている。

今後、都道府県連盟は国体競技の都道府県代表を選抜する責任を負う。このために、普及活動と愛好者、選手の育成・強化の基軸を担っている愛好者団体や個別クラブなどを、可能な限り地域連合体（市区町村連盟・協会）として組織することが求められる。そして、多数の市区町村連盟・協会が各々の市区町村体育協会に加盟することで、都道府県連盟の統括性を高めてゆかなければならない。また、市区町村連盟・協会は、現在の都道府県連盟に所属していない他の武術太極拳愛好者団体やグループも包括することができる開かれた連合組織にすることが求められる。このことによって、より公共性を備えたスポーツ組織となることができる。

武術太極拳は、これまでの発展の過程を踏まえたうえで、今後は国体方式に積極的に対応する組織方針を展開してゆくことで、新たな発展を期待したい。

２）４７ 都道府県連盟の体協加盟を；

国体正式競技の条件として全47都道府県の体協加盟が必須とされている。すでに45都道府県が加盟を果たしているなかで、残る２県（長崎、大分）が加盟を促進し、早期に全国での体協加盟の実現を目指す。

３）行政主導の「太極拳のまち」作り；

「太極拳のまち喜多方」が発足して16年が経過し、喜多方市の活動が全国の各方面から注目される度合いは年毎に高まっている。大阪府熊取町でも「太極拳のまち」の活動を推進し、熊取町教育委員会主催で「くまとり太極拳フェスティバル」が毎年開催されている。島根県松江市でもこの方面での活動が進展している。市民の健全な余暇活動と健康増進を推進する一環として、行政が主導する太極拳の活動が他の地域でもさらに発展するように努力してゆきたい。

３．武術太極拳の普及および指導：

「技能検定」を拡充し、中央・ブロック・都道府県の「講習会」、「研修会」等の事業を推進する；

＜「４段位・５段位」を推進する＞

～「４段位の昇段研修会」および「４段位昇段審査会」を実施～武術太極拳愛好者の普及と向上を推進する事業として、太極拳および長拳の「技能検定制度」を着実に拡充する。

◎太極拳４段位・５段位の創設；

1994年に技能検定制度が発足して以来、2013年度技能検定試験の結果、太極拳３段取得者は3,000人を超えた。これにより、高段位の４段位、５段位を設け、向上と普及をさらに推進してゆくこととなった。2012年度下半期より、４段位昇段制度を開始し、2017年度以降には５段位昇段制度を開始することが2012年１月21日の理事会・総会で決定されている。2012年６月23日の理事会・総会では、「４段位・５段位技術教程」、「４段位・５段位授与規程」、「４段位昇段研修会実施要綱」等が採択された。これに基づき、2012年12月、2013年１月に東京（本部研修センター）および大阪（大阪トレーニングセンター）において、「４段位昇段中央研修会」の第１回目および第２回目がそれぞれ実施された。2014年度は、東京と大阪で隔月１回合計10回の「４段位研修会」と、２～３月と５～６月には、「４段位昇段ブロック講習会」が全国７ブロックで開催された。

それ以降、「４段位研修会」と「４段位審査会」が定期的に、順調に実施された。

2018年度は４月に東京・大阪でそれぞれ１次試験各１日、２次試験各３日で実施したが、後期10月より１次試験を全国８ブロックで実施した。2019年度の「４段位研修会」は、従来の東京・大阪に加え、全国８ブロックでも実施する。また「４段位審査会」は、前期は従来通り１次審査・２次審査とも東京・大阪の２会場で実施するが、後期は、１次審査・２次審査とも全国８ブロックで実施する。

１）太極拳初段～３段技能検定；

①３段検定試験＝2018年度は14会場で実施した（2017年度は13会場で実施）。2019年度も14会場で実施する予定（仙台、東京①、②、③、埼玉、名古屋、大阪①、②、③、④、岡山、高松、福岡①、②）。

②２段検定試験＝2018年度検定から、初段同様に全国47都道府県連盟技能検定委員会での実施となり、46都道府県47会場で実施した。（2017年度は22会場）。

③初段検定試験＝2018年度は45都道府県の47会場で実施した（2017年度は44都道府県46会場）。初段検定は、公認普及指導員認定と同様に47都道府県での実施を目指している。そのために受験者数が少なくても、積極的に実施することが求められる。2019年度は、2018年度に初段検定・２段検定の実施に至らなかった県でも実施されることが期待される。

２）太極拳５級～１級技能検定；

太極拳技能検定制度の基礎である級位検定を一層進展させるために、級位検定の実施形態を改革、改善することが求められる。

全国47都道府県の５級～１級合計登録者数（各年度、前期・後期合計）は；

2006年度=18,090人、2007年度=17,455人、2008年度=16,456人、2009年度=15,186人、2010年度=13,912人、2011年度=12,764人、2012年度=12,948人、2013年度=12,195人、2014年度=10,414人、2015年度=9,535人、2016年度＝8,866人、2017年度＝7,977人で、登録者総数の継続的な減少が顕著になっている。

各都道府県の普及状況が一様でないことを前提に、各地で級検定事業に対して、より一層真剣に取り組むことは、重要課題である。５級～１級受験者数の減少傾向に歯止めと改善を行なうための新たな方策を起案する必要がある。

①「５～２級検定」を都道府県連盟が代行実施している範囲を縮減し、加盟団体が独自に実施する範囲を広める。

②加盟団体が小規模で独自実施が困難な場合は、複数団体が合同で実施したり、県連盟が実施せざるを得ない場合は、実施時期、実施場所を増加するなどの工夫をして、受験者の便宜を図る。

③「１級検定」についても、都道府県連盟が、実施会場や実施地域を増設するなど、受験者の便宜を図る。

④上記③に関連し、2017年度以降、「１級検定」と「初段検定」の併催を可能とする。

⑤未組織の太極拳愛好者団体の県連盟加盟を促進するために、級検定制度を積極的に活用する。

⑥技能検定制度の目的である「愛好者の向上の目標となり、励みとなる」ことを普及現場であらためて定着させるように、各団体が級検定をさらに積極的に推進する。

⑦「５～２級検定」を促進させるために「５～２級入門案内書」を進化させ、都道府県と各市区町村で新たな愛好者、受験者を獲得していく。

３）「日本連盟トレーニングセンター特別講習会」；

特別講習会の実施は2007年度以来12年目となる。太極拳上級者、太極拳上級指導員の技能向上を図るために、2018年度は、「４段特別講習会」を３回、「３段特別講習会」を３回、「２段特別講習会」を２回、「推手特別講習会」を４回実施した。2019年度はこれらを同様に実施することとする。また、2013年６月から開講した太極拳講習会の「３段・４段セミナー」は、2018年度は５回実施（本年３月が第５回目）した。2019年度も４月、８月、10月、2020年１月、３月の５回を予定する。

「大阪トレーニングセンター特別講習会」；

2018年度は、西日本地域の受講生を対象とした「大阪・推手講習会」を2019年１月に実施した。2019年度も同様に実施する予定。

４）「３段４段検定受験対策講習会」；

太極拳２段取得後２年目以上の人を対象とする「３段検定受験対策講習会」は、2018年度は全国10会場で実施した。2019年度は参加対象者を４段まで広げて実施する予定。

５）長拳技能検定；

2001年度から始まった長拳技能検定を、全国的にさらに広範囲で実施することにより、カンフー体操、長拳の一層の普及促進を図る。

長拳１～２級技能検定は、2018年度は５会場で実施した（大阪、東京、岩手、名古屋、福岡）。
2019年度も、下記のように実施する。
−長拳２級・１級；2020年１月～３月に、東京、大阪と他県の４～５会場で実施−長拳６級・５級・４級・３級；都道府県、ブロックで通年実施

６）ジュニア愛好者の拡大とジュニア選手の発掘・育成・強化を重点施策とする；

「2008年北京オリンピック」以降の重点施策の一つとして2009年度には「新しい選手層の拡充とジュニア選手の育成」を掲げた。

過去７回の世界ジュニア選手権大会（第１回大会＝2006年マレーシア、第２回大会＝2008年インドネシア、第３回大会＝2010年シンガポール、第４回大会＝2012年マカオ、第５回大会＝2014年トルコ、第６回大会＝2016年ブルガリア、第７回大会＝2018年ブラジル）で、日本のジュニア選手は、比較的高い評価を受けて好成績を挙げてきた。しかしながら、2010年第３回大会では、各国のジュニア選手層が拡充し、順調にレベルアップしてきていることが示された。2012年９月の「第４回世界ジュニア武術選手権大会（マカオ）」では、国際武術連盟（IWUF）が2012年３月に新たに編纂した「国際競技第三套路10種目」（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、年齢別Ａ組（16歳～18歳）に正式に採用された。日本代表の年齢別Ａ組選手（男子２名、女子２名）はいずれも第三套路で出場し、好成績を挙げた。

2013年度は、８月にフィリピン・マニラで「第７回アジアジュニア武術選手権大会」が開かれ、日本は、金４、銀２、銅６で、全参加国（アジア24カ国・地域）中、７位のメダル成績を得た。この大会では、「国際競技第三套路10種目」のうち、①太極拳、③南拳、⑥長拳、の徒手３種目が、年齢別Ａ組（16歳～18歳）で実施された。2012年の「第４回世界ジュニア」では、「国際第三套路」は編纂されてから大会エントリーまでに半年足らずの期間しかなかったが、この「第７回アジアジュニア」では、各国のＡ組選手は、第三套路に万全の準備をして臨み、その結果、日本はＡ組で金３個を上げることができた。

「第５回世界ジュニア」は本来2014年度に開催される予定だったが、2014年８月の「第２回ユースオリンピック」でデモンストレーションとして「武術トーナメント」が実施されることにより、「ユース大会武術トーナメント」出場への選抜を兼ねる形で、同年３月に前倒しで開催された。「同トーナメント」は年齢別Ａ組のみの出場枠だったため、Ａ組４選手と監督、コーチの計６人を派遣した。結果は、金１銅３で、４選手のうち３人がユース武術トーナメントへの出場権を獲得した。「同トーナメント」では銀１のみの結果であったが、他２選手も４位、６位と好成績を挙げた。

2015年度は、８月に中国・内モンゴル自治区で「第８回アジアジュニア」が開催され、日本代表14選手を派遣し、金６銀７銅２を獲得し全員入賞という好成績を収め、メダル獲得ランクで24カ国・地域中４位という高い位置についた。

2016年度は、９月末～10月にブルガリア・ブルガス市で「第６回世界ジュニア」が開催され、日本代表８選手の派遣ながら、金４銀４銅３を獲得し、参加国中６位の好成績を挙げた。

2017年度は９月に韓国・亀尾市で「第９回アジアジュニア」が開催され、金５銀８銅８の好成績を挙げ、メダル獲得数３位、派遣した14選手全員が入賞する活躍をみせた。

2018年度は７月にブラジル・ブラジリア市で「第７回世界ジュニア」が開催され、金４銀４を獲得、遠方のため８選手の派遣ながらメダル獲得数５位、全員入賞の好成績を挙げた。

①ブロック別ジュニア大会：2018年度には、東北・北海道ジュニア大会（第14回）、北関東ジュニア大会（第14回）、南関東ジュニア大会（第16回）、東海・北陸ジュニア大会（第12回）、近畿ジュニア大会（第17回）、中国ジュニア大会（第１回）、四国ジュニア大会（第１回）、九州・沖縄ジュニア大会（第10回）が開催された。2019年度以降、これらのブロックジュニア交流大会が、質量ともにさらに発展することが期待される。

②ブロック別ジュニア強化合宿・講習会：ブロック別ジュニア強化合宿、講習会等を企画、実施して、各ブロックでのジュニア育成と強化を促進することが求められる。

③全国ジュニア強化合宿：「全国ジュニア強化合 宿」は、2004年度から2006年度まで、毎年12月に実施してきた。2007年度には年２回、2008年度と2009年度は年３回、2010年度から2013年度は年２回だった。2014年度は、唯一の国際大会となった「第２回ユースオリンピック武術トーナメント」が８月に開催されたため夏季合宿は行わず、冬季合宿のみで年１回の実施であった。2015～2018年度は夏季が国際大会の日程に重なり実施せず、冬季の１回のみ実施した。

　2019年度も昨年度同様、ジュニア選手の技術課題に取り組むために、種目別のジュニア強化合宿も併せて施行する。各ブロックで育成されたジュニア選手を「全国ジュニア強化合宿」に参加させて、ジュニア選手の養成、強化体制を拡充させる。

④「ジュニア普及委員会」の都道府県・ブロック・全国委員会の活動を推進する：

　2009年６月に「ジュニア普及委員会」の専門委員会規程が設けられ、2010年６月には、この規程にもとづく都道府県・ブロック・全国委員会の各委員会の名簿が確認された。同委員会は、従来の「長拳普及委員会」の事業に加えて「ジュニア太極拳」普及事業を推進することになり、2011年６月18日に、「第１回ジュニア普及委員会全体会議」を開催し、ジュニア愛好者の拡大と選手の発掘・育成・強化をめざす決議がなされた。

　その後、ジュニア太極拳の普及計画について具体化するための分科会として「第１回ジュニア太極拳協議会」が開かれ、第２回同協議会がもたれた。これらの会議では、ジュニア普及をさらに推進するために、太極拳と長拳の共通動作を組み込んだ「ジュニア普及用新套路」を編纂し、普及することについて協議された。

　2012年５月に日体協により、2019年（平成31年）第74回国民体育大会（茨城県）から武術太極拳が国体公開競技に採用されることが決定された。この決定により、ジュニア普及委員会が検討をすすめてきた「ジュニア普及用新套路」の編纂計画は、国体公開競技の種目別套路を普及する事業、指導者養成講習研修会、ブロック別講習会等を実施することに発展的に転換することとなった。

　なお、国体公開競技を準備する事業は、ジュニア普及委員会、選手強化委員会、太極拳指導員委員会、審判委員会が共同で「国体準備委員会」等を構成して推進してゆくことが、2014年６月の第３回定時社員総会で正式に承認され、2014年度の事業として国体コーチ講習会、国体選手養成講習会を西日本は10月13日に、東日本は11月30日に実施した。2015年度から、各ブロックでの国体コーチ講習会、国体選手養成講習会を実施し、2016年８月には、延期となっていた国体コーチ認定試験を実施した。2017年２・３月には第２回を実施、2018年２・３月には第３回を実施した。

⑤ジュニア選手管理システム：2008年度～2009年度に、全国ジュニア強化合宿に参加したジュニア選手の選手管理データベースと「選手管理台帳」を整備して、各選手の健康状態、訓練状態、技術の段階的訓練プログラムを作成した。2019年度も引き続き、ジュニア選手の管理データをさらに充実させ、定期的に更新して整備する。ジュニア選手の育成プログラムを確立し、ジュニア選手の技術向上と運動障害防止を図る。

⑥ジュニアコーチ派遣：2018年度は、各ブロックでのジュニア育成のための合宿および講習会へ、孔祥東特別招請コーチを派遣した。2019年度も引き続き、各ブロックへ同コーチの派遣を計画する。また、南関東ブロックジュニア育成と本部研修センターでの強化訓練を実施する。

４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催：

１）「第27回ＪＯＣジュニアオリンピックカップ大会」を、４月20～21日に、京都市・島津アリーナ京都で開催する。

２）「第36回全日本武術太極拳選手権大会」を、岡山市・ジップアリーナ岡山で７月12～14日に開催する。

３）「第32回全国健康福祉祭・ねんりんピック大会」ふれあいスポーツ交流種目・太極拳交流大会が、和歌山県連盟の主管により、海南市で11月10日に開催される。

４）「第74回国民体育大会」において「公開競技種目・武術太極拳」を、茨城県取手市・取手グリーンスポーツセンターで９月15～16日に開催する。

５）全国各地で、各県、地方行政等が主催する県版ねんりんピック、スポレク、県民体育大会等において武術太極拳交流大会などが開催される。また、都道府県連盟や加盟団体が主催する交流大会、フェスティバル等の各種の行事が開催される。

５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考および派遣：

１）「第10回アジアジュニア武術選手権大会」：

2019年８月16～24日にブルネイ・バンダルスリブガワンで開催予定の「第10回アジアジュニア武術選手権大会」に、日本代表選手団を派遣する（監督１人、コーチ各４人、選手14人、国際審判員１人、計20人予定）。４月の第27回JOCカップ大会および代表選考会で代表選手を決定する。

２）「第15回世界武術選手権大会」：

2019年10月19日～23日に中国・上海で開催される「第15回世界選手権大会」に、日本代表選手団を派遣する（監督１人、コーチ３人、選手８人、国際審判員１人、計13人予定）。７月の「全日本選手権大会」で代表選手を決定する。

３）「第８回世界カンフー選手権大会」：

2019年６月に開催予定。開催要綱を待って、日本代表選手団を派遣する予定。

４）「第２回アジア伝統武術選手権大会」：

2019年度中に開催予定。開催要綱を待って、日本代表選手団を派遣する予定。

６．武術太極拳に関する競技力向上の推進：

１）代表候補選手の重点強化：

−東日本重点強化拠点会場の「日本連盟トレーニングセンター」および西日本重点強化拠点会場の「大阪トレーニングセンター」で代表候補選手およびランキング選手の訓練活動を強化する。−春季の国内強化合宿、夏（秋）季の海外強化合宿、冬季の海外強化合宿に加えて、「日本連盟トレーニングセンター」と「大阪トレーニングセンター」において、必要に応じた形態で、代表候補選手の強化訓練を実施する。特に費用面で、選手強化委員会に予算～実効性評価～見直し等を、年間数回に分けて報告・検討を会議で諮っていき、より効果的な強化助成等の資料としていく。 −2010年度から実施している「選手ランキングと強化費助成制度」を2019年度も改善しながら引き続き実施し、選手強化活動を助成する。

２）「国際第三套路」コーチ・選手研修会：

国際武術連盟（IWUF）が編纂した「第三国際武術競技規定套路」（通称：国際第三套路）10種目（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、2013年８月にフィリピン・マニラで開催された「第７回アジアジュニア武術選手権大会」で実施された。「国際第三套路」は、各種目でそれぞれ多数の難度動作を含む「規定難度套路」である。これらの套路に対する「国際第三套路コーチ・選手研修会」を、2013年度は東日本および西日本で徒手種目を実施し、2014年度は本部研修センターにて６月（短器械種目）と８月（長器械、但し太極剣を含む）に実施した。2015年度は、全種目（徒手・短器械・長器械）の講習を10月10（土）～12日（月・祝）の３日間、東京・本部研修センターで実施した。2016年度は、会場を変え、大阪トレーニングセンターで７月29～31日に、徒手、短器械、長器械の講習会を実施した。

３）次世代若手選手の強化とジュニア選手の発掘・育成事業：

加盟団体と選手強化委員会が連携して、次世代の若手選手、ジュニア選手の発掘、育成、強化のための事業を展開する。東京と大阪の「トレーニングセンター」を活用して、若手選手の強化活動を拡充する。また、「ジュニア選手ランキング制度」に基づいて、引き続き交通費助成等も実施する。

ジュニア普及委員会によるジュニア選手の発掘、育成活動を2019年度もさらに強化する。

７．武術太極拳に関する審判員および指導員の養成並びに資格認定：

１）「2019年度本部研修会」；

2009年度に、ブロックにおける技術的中核指導者の育成を目的とする新事業「2009年度第１期本部研修会」を実施し、各ブロックから合計28人の参加者を指名した。2010年度には、20人を追加指名して「第２期本部研修会」を実施。2011年度（第３期）は４人、2012年度（第４期）は５人、2013年度（第５期）は４人、2014年度（第６期）は８人、2015年度（第７期）は６人、2016年度（第８期）は６人、2017年度（第９期）は25人、2018年度（第10期）は３人の本部研修生を追加指名して実施した。2019年度は研修内容の充実に主眼を置き、新たな指名は行わない予定。

２）公認長拳指導員養成講習・認定試験；

長拳の指導者の養成、資質向上をすすめるために長拳公認普及指導員および公認Ｂ・Ｃ級指導員養成講習会・認定試験を実施する。長拳公認普及指導員認定試験は2019年度後期（10月～３月）に都道府県、あるいはブロックで実施する。公認Ｂ・Ｃ級指導員認定試験は８～９月に大阪で実施する予定。

３）公認太極拳指導員養成講習会・認定試験；

「Ａ級指導員認定」＝２会場（東京①②）、「Ｂ級指導員認定」＝５会場（福岡、東京、仙台、名古屋、大阪）、「Ｃ級指導員認定」＝８会場（東京、埼玉、名古屋、福岡、大阪、盛岡、岡山、高松）で実施予定。各都道府県連盟は「公認普及指導員認定試験」を実施する。

４）新ルール対応・審判員研修会；

2019年以降のJOCジュニアオリンピックカップ大会は全種目を新ルールで実施する予定である。これまでの新ルール研修は、自選難度競技担当審判員のみを対象として行っていたため、全国の審判員に早急に新ルールを周知してもらう目的で2018年度は、４月（大阪）と６月（東京）の２回、「新ルール対応・審判員研修会」を開催した。2019年度は全国８ブロックで開催する。

８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認：

１）競技用シューズ；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用シューズの改良、開発をすすめる。

２）競技用ウエア；太極パートナーズ各社を中心に、武術太極拳競技に適したウェアの開発を行う。

３）競技用器械；長年にわたり国内および中国の武術器械メーカーと提携して開発してきた競技用器械の改良、開発をすすめる。

９．武術太極拳に関する研究調査：

１）太極拳による社会貢献＝高齢者介護予防体操；

「太極拳のまち」宣言をした福島県喜多方市が、市の福祉事業の一環として、太極拳による高齢者のための介護予防体操を考案し、2005年10月から市内で実施して、予防効果の検証データを作成する作業を行なってきた。

2007年９月に、喜多方市は「介護予防のための太極拳 ゆったり体操」のテキストとＤＶＤの頒布を開始し、また同年11月には同市において、「第１回太極拳ゆったり体操サポーター（普及員）講習会」が開催された。2008年から毎年「太極拳ゆったり体操サポーター講習会」が開催されて、この体操の普及活動がすすめられている。

日本連盟は、この活動を発展させるために喜多方市と提携して、「体操」の講習会を含む「太極拳介護予防セミナー」等を企画してゆく。

また、他の都道府県行政や大学等の研究機関で、「介護予防」等をテーマとする研究活動が推進されることにたいして、支援と共同作業を行ってゆく。

２）太極拳による健康保健効果の研究開発；　大学病院、大学研究機関、医療機関等と提携して、太極拳の健康保健効果に関する実証的な研究開発を推進する「医科学委員会」の立ち上げを推進する。

10．機関誌その他の刊行物の刊行：

１）機関誌『武術太極拳』のさらなる拡充と定期購読者の増加を図る。

２）日本連盟ホームページの掲載内容を一層拡充する。具体的には、ブロックおよび各都道府県連盟の事業計画等を掲載するページなどを検討している。

３）刊行物については、下記の事業を実施する。 ①教材ＤＶＤ；

ＤＶＤ教材『42式太極拳』および『42式太極剣』は、画質等を再精査した上で、再収録するかどうかを検討していたが、費用対効果を考慮して、動画画面サイズを旧来の４：３比率のままで、左右の画面スペースにテキスト等を配置する形式で、すでに撮影した映像を利用して2019年度中に製品化の目処を立てたい。

②教材テキスト；

太極拳種目を中心にテキスト教材の研究をする。その他、DVD教材と同様に通販（アマゾン）での販売も模索していく。

11．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する：

１）国際大会；

※５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考および派遣：を参照。

２）アジア武術連盟；

1990年以来24年間、アジア武術連盟（WFA）の本部事務局を日本連盟内に置き、WFAの諸活動と組織強化を管理、運営してきたが、2015年８月から、アジア連盟本部事務局はマカオに移転され、マカオの新事務局において順調なる業務が行われている。新事務局を担うマカオ武術協会に対して、WFAの発展を図る意味で協力をしていく。

３）国際武術連盟；

国際武術連盟は、本部事務局をスイス・ローザンヌに設置し、武術競技の国際化をさらに推し進めていく。日本連盟も加盟員として協力していく。

４）中国武術協会

第36回全日本選手権大会に中国武術協会より代表団を招き、交流を深める。

12．その他の事業：

１）総会、中央技能検定委員会全体会議、都道府県連盟代表者会議等；

第８回定時社員総会を６月15日（土）に、第55回定例総会を2020年１月18日（土）に、いずれも東京で開催する。６月総会（第８回定時社員総会）では、第25回中央技能検定委員会全体会議等を併せて開催する。１月総会（第55回定例総会）では、第31回都道府県連盟代表者会議を併せて開催し、ブロック会議（分科会・全体会議）を開催する。

２）太極拳指導員委員会常任講師研修会議の実施；

2019年度は常任講師研修会議を９月６日（金）に東京・日本連盟トレーニングセンターで実施し、公認指導員資格認定事業・技能検定事業に係わるカリキュラム等を協議し、決定する。

３）助成事業の申請と実施；

（1）スポーツ振興くじ助成事業、およびJOC選手強化NF事業の実施等；

①全国ジュニア大会開催に対し、スポーツ振興（独立行政法人日本スポーツ振興センター）くじ助成を受け、助成事業として実施する。

②公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）
選手強化NF事業助成を受け、国際競技大会への選手団派遣、海外強化合宿、国内強化合宿等の選手強化事業を実施する。

（2）企業協賛等、「太極パートナーズ」の企画推進；

武術太極拳の普及と発展を目指し、特に選手層の拡大、強化を促進するために、企業等の協賛・協力を呼びかけて財政面に寄与する努力をしてゆく。2013年度は、１企業単独ではなくグループとして協賛できる形の「太極パートナーズ」を新設した。協賛金の対価として、全国大会での看板・プログラムへの社名・ロゴの掲出、サンプル品の無料配布、機関誌への広告掲載等を行った。

2014年度の太極パートナーズは、「アシックス、明星食品、日清シスコ、島村運輸倉庫」の４社であった。2015年度は「アシックス、SK、石塚左玄医食研究所、島村運輸倉庫」の４社であった。2016年度は新たに武術太極拳をサポートする専門店の業界団体として太極サポーター５社が参加し、「アシックス、太極サポーター、ダイワコーポレーション、島村運輸倉庫」の４社（団体）であった。2017年度からは、さらに「フォトクリエイト」が太極パートナーズに加わり、５社（団体）となった。2019年度は、武術太極拳に関連する企業や団体を含め、より積極的な協賛募集をし、協賛社を増やしていく努力をする。

４）日本連盟トレーニングセンターの利用計画について；

2013年度のセンター増設以降、日本連盟事業、選手強化訓練、一般教室および南関東ブロック事業への貸与等で効率的かつ効果のある運用を推し進めてきた。

2017年度は、８月１日より日本連盟事務局をセンター内に移転し、名称を「本部研修センター」から「日本連盟トレーニングセンター」と改めた。これに伴い、例年実施している「特別講習会（４段特別、３段特別、２段特別、推手特別）」「３段・４段セミナー」および「太極拳Ｃ級、Ｂ級、Ａ級指導員資格認定」、また太極拳技能検定事業、３段検定受験対策講習会、本部研修会、長拳指導員認定、国体コーチ認定試験、国体審判員研修会・認定試験等の諸事業が一層効率的に運用できるようになった。今後も、より効率的なセンター利用を推し進めていく。

５）「新会員管理システム」について；

日本連盟で現在稼働している「会員管理システム」および2016年12月より運用を開始している都道府県連盟版会員管理システムは、事業の拡大に伴い機能の拡張を必要としてきている。日本連盟における会員情報の管理のみならず、将来的には各種大会・講習会の開催とも連動したシステムを目標に開発を進めていく。

以上

公益社団法人日本武術太極拳連盟　2019年度（平成31年度）主要事業日程 （2019/1/19）

日　　程	事　業　名	認定試験・検定試験	実施場所（ＴＣ＝ トレーニングセンター）	東西トレーニング センター事業
４月６（土）～７日（日）		４段位昇段　前期審査会　東京１次	東京ＴＣ
４月８（月）～10日（水）		４段位昇段　前期審査会　東京２次	東京ＴＣ
４月13（土）～14日（日）		公認太極拳Ｂ級指導員認定　仙台	エルパーク仙台６階スタジオホール
４月13（土）～14日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　埼玉	埼玉県県民活動総合センター
４月13（土）～14日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　東京	東京ＴＣ
４月13（土）～14日（日）		４段位昇段　前期審査会　大阪１	次大阪ＴＣ
４月15（月）～17日（水）		４段位昇段　前期審査会　大阪２次	大阪ＴＣ
４月20（土）～21日（日）	第27回JOCジュニアオリンピックカップ大会		島津アリーナ京都
４月20（土）～21日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　盛岡盛岡市・アイーナ	岩手県民情報交流センター
４月20（土）～21日（日）		公認太極拳Ｂ級指導員認定　名古屋	名古屋・愛知県武道館
４月20（土）～21日（日）		公認太極拳Ｂ級指導員認定　福岡	アクシオン福岡
４月23（火）～24日（水）			東京ＴＣ	３段・４段セミナー①
４月23（火）～24日（水）		４段位昇段中央研修会 中国	岡山・岡山市勤労者福祉センター
４月27（土）～28日（日）		公認太極拳Ｂ級指導員認定　東京	東京ＴＣ
４月27（土）～28日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　名古屋	名古屋・愛知県武道館
４月29（月祝）～５月４日（土祝）	春季国内強化合宿		東京ＴＣ
５月３（金祝）～４日（土祝）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　福岡	ももち文化センター
５月３（金祝）～４日（土祝）		公認太極拳Ｂ級指導員認定　大阪	大阪ＴＣ
５月５（日）～６日（月振）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　大阪	大阪ＴＣ
５月５（日）～６日（月振）	アジアジュニア代表選手選考会		東京ＴＣ
５月９（木）～10日（金）		公認太極拳Ａ級指導員認定　東京①	東京ＴＣ
５月11（土）～12日（日）		公認太極拳Ａ級指導員認定　東京②	東京ＴＣ
５月11（土）～12日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　高松	高松市総合体育館
５月14（火）～15日（水）		４段位昇段中央研修会 東京①	東京ＴＣ
５月18（土）～19日（日）		公認太極拳Ｃ級指導員認定　岡山	岡山・岡山市勤労者福祉センター
５月18（土）～20日（月）			東京ＴＣ	３段特別講習会①
５月21（火）～22日（水）		４段位昇段中央研修会 東海・北陸	名古屋・愛知県武道館
５月25（土）～27日（月）			東京ＴＣ	２段特別講習会①
５月28（火）～29日（水）		４段位昇段中央研修会東北・北海道	トークネットホール仙台
５月28（火）～29日（水）		４段位昇段中央研修会 四国	高松市香川総合体育館
６月１（土）～２日（日）			東京ＴＣ	東京・推手特別講習会①
６月15日（土）	第８回定時社員総会		東京・プラザエフ
＜６月14（金）～18日（火）＞	＜第８回世界カンフー選手権大会＞		中国・峨嵋山
６月18（火）～19日（水）		４段位昇段中央研修会	九州・沖縄アクシオン福岡
６月18（火）～19日（水）		４段位昇段中央研修会 大阪①	大阪ＴＣ
６月22日（土）予定	＜第16回喜多方市太極拳フェスティバル＞		福島県喜多方市
６月22（土）～24日（月）			東京ＴＣ	４段特別講習会①
７月12（金）～14日（日）	第36回全日本武術太極拳選手権大会		ジップアリーナ岡山
７月16（火）～17日（水）		４段位昇段中央研修会 東京②	東京ＴＣ
７月20（土）～21日（日）		３段４段受験対策講習会　東京①	東京ＴＣ
７月22（月）～23日（火）		３段４段受験対策講習会　東京②	東京ＴＣ
７月27（土）～29日（月）			東京ＴＣ	３段特別講習会②
８月※知事選の日程による		３段４段受験対策講習会　埼玉	蓮田市総合市民体育館
＜８月19（月）～24日（土）＞	＜第10回アジアジュニア武術選手権大会＞		ブルネイ・バンダルスリブガワン
８月20（火）～21日（水）		４段位昇段中央研修会 大阪②	大阪ＴＣ
８月27（火）～28日（水）			東京ＴＣ	３段・４段セミナー②
８月31（土）～９月１日（日）		３段４段受験対策講習会　仙台	仙台市・仙台市中小企業活性化センター
８月31（土）～９月１日（日）		３段４段受験対策講習会　高松	高松市総合体育館
９月３（火）～４日（水）		４段位昇段中央研修会 東京③	東京ＴＣ
９月６日（金）	常任講師研修会議		東京ＴＣ
９月７（土）～８日（日）		３段４段受験対策講習会　岡山	岡山・岡山市総合文化体育館　第２競技場
９月７（土）～９日（月）	本部研修会（１）		東京ＴＣ
９月14（土）～15日（日）		３段４段受験対策講習会　福岡	福岡・東体育館
９月14（土）～15日（日）		３段４段受験対策講習会　名古屋	名古屋・愛知県武道館
９月15（日）～16日（月祝）	第74回国民体育大会　いきいき茨城ゆめ国体2019		取手グリーンスポーツセンター
９月20（金）～21日（土）		３段４段受験対策講習会　大阪①	大阪ＴＣ
９月22（日）～23日（月祝）		３段４段受験対策講習会　大阪②	大阪ＴＣ
９月21（土）～23日（月祝）			東京ＴＣ	４段特別講習会②
10月５（土）～６日（日）		４段位昇段　後期審査会北南関東Ｂ・１次	東京ＴＣ
10月７（月）～９日（水）		４段位昇段　後期審査会北南関東Ｂ・２次	東京ＴＣ
10月12（土）～14日（月祝）			東京ＴＣ	２段特別講習会②
10月12（土）～13日（日）		４段位昇段　後期審査会近畿Ｂ・１次	大阪ＴＣ
１０月１４（月祝）～１６日（水）		４段位昇段　後期審査会近畿Ｂ・２次	大阪ＴＣ
10月19（土）～20日（日）			東京ＴＣ	東京・推手特別講習会②
＜10月19（土）～23日（水）＞	＜第15回世界武術選手権大会＞		中国・上海
10月26日（土）～１月12日（日）	太極拳初段～３段検定事業	太極拳初段～３段検定事業	全国
10月29（火）～30日（水）			東京ＴＣ	３段・４段セミナー③
11月10日（日）	第32回全国健康福祉祭　ねんりんピック和歌山		海南市総合体育館
11月９（土）～10日（日）		４段位昇段　後期審査会九州沖縄Ｂ	福岡・中央体育館
11月16（土）～17日（日）		４段位昇段　後期審査会東海北陸Ｂ	名古屋・愛知県武道館（予定）
11月26（火）～27日（水）		４段位昇段中央研修会 大阪③	大阪ＴＣ
12月７（土）～８日（日）		４段位昇段　後期審査会　四国Ｂ	高松市総合体育館
12月10（火）～11日（水）		４段位昇段中央研修会 東京④	東京ＴＣ
12月14（土）～15日（日）		４段位昇段　後期審査会東北北海道Ｂ	トークネットホール仙台
未定		４段位昇段　後期審査会　中国Ｂ	未定
12月23（月）～25日（水）	冬季ジュニア強化合宿		東京ＴＣ
2020年
１月11（土）～12日（日）			東京ＴＣ	東京・推手特別講習会③
１月14（火）～15日（水）			東京ＴＣ	３段・４段セミナー④
１月18日（土）	第55回定例総会／都道府県連盟代表者会議		東京・プラザエフ
１月21（火）～22日（水）		４段位昇段中央研修会 大阪④	大阪ＴＣ
１月25（土）～26日（日）			大阪ＴＣ	大阪・推手特別講習会
２月１（土）～３日（月）			東京ＴＣ	３段特別講習会③
２月８（土）～９日（日）		第18期全国審判員研修会（東京）	東京ＴＣ
２月11（火祝）～12日（水）		４段位昇段中央研修会 東京⑤	東京ＴＣ
２月22（土）～23日（日）		第18期全国審判員研修会（鳥栖）	サンメッセ鳥栖（予定）
２月22（土）～24日（月）			東京ＴＣ	４段特別講習会③
２月29（土）～３月１日（日）			東京ＴＣ	東京・推手特別講習会④
３月３（火）～４日（水）			東京ＴＣ	３段・４段セミナー⑤
３月７（土）～８日（日）		第18期全国審判員研修会（大阪）	大阪ＴＣ
３月10（火）～11日（水）		４段位昇段中央研修会 大阪⑤	大阪ＴＣ
３月14（土）～16日（月）		本部研修会（２）	東京ＴＣ

注１．2019年度太極拳公認普及指導員認定は、５月12日（日）～６月16日（日）の期間の土・日曜日に、都道府県連盟が主管して実施する。

注２．シニア選手強化合宿（国内、海外）およびジュニア選手強化合宿（国内）を、春季、冬季に実施する。実施期間は選手強化委員会が定める。

注３．審判有資格者を対象とした「新ルール対応・審判研修」を、４月～１２ 月の間に全国８ブロックで実施する。

 

以下の役員の選任および新委員会設立を提案する。

国際交流委員会

　副委員長 　　丁　　　傑

選手強化委員会

　委員長 　　　孔　　祥東
　ジュニアヘッドコーチ 神庭　裕里
　強化コーチ　 内田　　愛
　　　　　　　 関屋　賢大、市来崎大祐
　倫理委員会委員長 孔　　祥東

ジュニア普及委員会

　委員長 　　　中村　　剛
　副委員長 　　竹中　保仁

伝統武術委員会　※新設

　委員長 　　　谷川　　大
　副委員長 　　上り浜誠一
　　　　　　　 李　　自力、陸　　　瑶

 

国体委員会では、各ブロックの国体選抜大会への参加状況を顧み、大会成功に向けての機運を高めるため、以下の変更を提案します。

提案１．「茨城国体の出場選手について、ブロック選抜以外に都道府県連盟が出場選手枠に基づいて追加推薦申込み可能にする（案）」の件

国体選抜とJOCジュニアオリンピックカップ大会選抜が同時開催される等の影響により、出場選手のない種目があると考えられる。積極的な参加を促すため、各都道府県連盟から選抜枠が空いている種目に限り、選手を追加推薦可能にすることを提案する。

申込期限を設け、期限内に限って推薦可能とし、今年度は2019年２月15日（金）を期限として多くの出場を募る。また次年度以降は、ブロック選抜大会後１ヵ月以内の手続き期限を提案する。

提案２．「鹿児島国体からの種目内容変更（案）」の件

選抜大会の参加状況や実際の競技内容を顧みて、2020年鹿児島大会からの年齢規定の変更と国体競技見直しを提案する。

種目の見直し：

シニア　太極拳推手套路　→　ペア24式太極拳（自選）
成　年　26式太極拳　　　→　総合太極拳（自選）
　　　　国際第一套路長拳→　自選長拳
少　年　初級長拳　　　　→　国際第一套路長拳

年齢の見直し：

シニア（30歳以上59歳以下）→（40歳以上59歳以下）
成　年（18歳以上29歳以下）→（18歳以上39歳以下）

提案３．「少年の部の参加資格に中学３年生を含む変更（案）」の件

調査の結果、茨城国体の正式競技37のうち19の競技団体が、中学３年生に限り少年の部の年齢下限基準を１年開いて出場を可能としている。武術太極拳においても、参加人数を拡充し、より広く選手の参加を促すため、選手の年齢基準についての見直しを提案する。

なお、茨城国体は選抜選手を優先し、推薦選手がある場合のみ中学３年生の出場を可能とする。

６（2）　少年の部に参加できる選手は、2001年４月２日から2005年４月１日の期間に出生した者（14歳以上17歳以下）とし、2004年４月２日から2005年４月１日の期間に出生した中学３年生を含むものとする。

提案４．「都道府県大会での国体選抜実施（案）」の件

2020年以降（2021年三重大会）からの国体代表選抜は、ブロック大会ではなく、都道府県大会でこれまでの全日本種目に国体種目を加えての開催とする。都道府県大会での実施に関しては、審判委員会が国体ルールの運営について整備を進める。