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実施要項や今後の開催地についてはこちら
武術太極拳は国スポ「公開競技」として実施
2019年から2027年までの8回の実施が決定
「デモスポ行事」として実施されていた「武術太極拳」競技は、2012年の実施決定を経て、2019年の茨城国体から公開競技種目として実施されている。
(公財)日本体育協会(当時)の国民体育大会委員会は、2017年3月に第4回国体委員会を開催し、2023年(令和5年)から2026年(令和8年)の実施競技を正式競技計41競技、公開競技計7競技と決定した。武術太極拳は前4年間と同じく公開競技として採用され、茨城国体から連続して8年(回)実施されることになっている。
(公財)日本スポーツ協会では、国スポ公開競技を次の位置づけとしている。
競技の普及及び国民へのスポーツ振興の観点(地方スポーツの振興、国民の健康増進・体力の向上等)から、別に定める「国民スポーツ大会公開競技実施基準」により実施することができる。
- 日本スポーツ協会加盟競技団体の競技のうち「正式競技」以外の競技で、実施競技選定時において「国民スポーツ大会公開競技実施基準」に定める要件を満たす競技を対象とする。
- 実施対象競技団体が開催都道府県と協議の上、全国への競技の普及等を目的として実施することができる。
- 天皇杯・皇后杯得点積算対象競技としない。
- 開催及び参加に係る経費は、当該競技団体及び参加者の自己負担とする。
公開競技の実施基準について、以下に掲載する。
今後の国スポ開催地は次のとおり。
2021年=三重県、2022年=栃木県、2023年=鹿児島県、2024年=佐賀県、2025年=滋賀県、2026年=青森県、2027年=宮崎県、2028年=長野県、2029年=群馬県、2030年=島根県
国スポ公開競技「武術太極拳」 年齢・種別・参加人数一覧
部門(年齢) | 種目名称 | 競技方式 | 都道府県別 参加人数制限 |
|
---|---|---|---|---|
少年の部 (14歳~17歳) ※中学3年~高校3年 |
少年男子① | ジュニア太極拳2 | 個人 | 1人 |
少年女子① | ジュニア太極拳2 | 個人 | 1人 | |
少年男子② | 国際第一套路長拳 (長拳B套路) |
個人 | 1人 | |
少年女子② | 国際第一套路長拳 (長拳B套路) |
個人 | 1人 | |
成年の部 (18歳~39歳) |
成年男子① | 総合太極拳(自選) | 個人 | 1人 |
成年女子① | 総合太極拳(自選) | 個人 | 1人 | |
成年男子② | 自選長拳 | 個人 | 1人 | |
成年女子② | 自選長拳 | 個人 | 1人 | |
シニアの部 (40歳~59歳) |
シニア男子 シニア女子 |
ペア24式太極拳(自選) | 二人一組 ※性別問わず |
2人 |
※年齢は、各年度4月1日を基準とする。 | 計10人以下 |
国スポ公開競技「武術太極拳」競技における所属都道府県の解釈・説明(2022年6月18日)
所属都道府県について、次のいずれかが属する都道府県から選択することができる。
①在住地 ②勤務地 ③ふるさと ④学校の所在地 ※③はシニア・成年のみ ④は少年のみ
※ペア種目の選手は、2人とも同じ所属都道府県から出場すること
部門(年齢) | 解釈・説明 | 備考・補足 | |||
---|---|---|---|---|---|
シニア の部 |
成年 の部 |
少年 の部 |
|||
①在住地 | ○ | ○ | ○ | 住所を有し、かつ日常生活をしている所を指す。 | 「住所を有し」とは、当該都道府県へ住所に関する届け出をしていることをいう。 |
②勤務地 | ○ | ○ | ○ | 大会終了時まで引き続き、雇用主と雇用契約を締結した上で、現に主たる勤務実態を有する会社等の所在地を指す。 | 学生の短時間・期間のアルバイト等は勤務として認められません。 |
③ふるさと | ○ | ○ | × | 卒業小学校・卒業中学校・卒業高等学校のいずれかの所在地が属する都道府県とする。 下記の者はその学校所在地を「ふるさと」として参加することはできない。 (1)高等専門学校を卒業した者 (2)通信による教育を行う課程を卒業した者 (3)高等学校の専攻科、別科を卒業した者 |
参加申込書にて、ふるさとを指定する(卒業した学校と所在地を記載)。 監督には適用されない(監督兼選手は可)。 「大学の所在地」や「卒業していない学校」は含まれない。 |
④学校の 所在地 |
× | × | ○ | 大会終了時まで引き続き通学する学校の所在地を指す。 下記の者は学校所在地から参加することはできない。 (1)休学中の者 (2)通信による教育を行う課程に学んでいる者 (3)高等学校の専攻科、別科に学んでいる者 |
※少年の部では、一家転住等やむを得ない理由での転居については特例措置により転居元の都道府県から参加することができる